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仮想通貨、暗号通貨、マネーの話をわかりやすく解説

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仮想通貨 意図的な「仮想」という言葉

      2018/07/18

ビットコインやイーサリアムなど、実際に形のないコイン(お金)は、英語では クリプト・カレンシー Cripto Currency と呼ばれます。

日本語に訳すと、本来は「暗号通貨」ですが、
先進国の中では、カードの普及が遅い、現金主義の日本。

現金が 現物のお金、リアルマネーであるのに対し、クリプトを 暗号通貨と訳すより先に、
「仮想通貨」と呼ぶようにしました。

確かに、実際に、お札や貨幣という 手にとって見ることのできる形は、ないですね。

現実問題として、すでに 収入が 銀行振り込みの国民が、圧倒的多数ですから、
リアルマネーといっても、そのお金は そのまま 「銀行の通帳の数字」なわけですが、
日本では マスコミや当局が、意図的に 「仮想通貨」という名称を 普及させてきた、というわけです。

「仮想通貨」という言葉、なかなか 言いえて妙って感じですね。

2017年、仮想通貨元年
2018年は ICO 元年 (これは、ICO詐欺元年と、後世の歴史には、書かれるでしょうが)

と言われ、けっこう盛り上がりましたが、
口座開設数でいえば、推定で 日本の人口の 2コンマ数%くらい
大目に見積もっても、5%未満だそうです。

金融庁の監督で 口座数は把握できているでしょうが、
実際、取引している人は、1人で複数の取引所の口座を持っているのは、半ば常識ですからね。

ということで、まあ 全国民からみれば、ほんのごく少数、
多数決なら、ゴリ押しで押し切られてしまう 「踏みつぶされる少数派」なわけです。

といっても、人口減少だなんだいっても、まだ 1億2700万人を 割り込んだばかり。

人口の 1%って、127万人くらいなわけです。

3%としても、300万人くらいはいるわけですから、
アイスランド(人口 約32万人)の 8倍強。
韓国 釜山市の人口、ニュージーランド1国の人口が 330万人くらいですから、
けっこうな ボリュームなんですね。

たった 3%未満であろう 国民しか、参加していないのにも関わらず、
暗号通貨市場では 世界の4大取引国(日本、中国、アメリカ、韓国)の1角になっているのです。

いかに、地球上の 高額所得 上位数%の国民の(日本人は 年収 300万円でも、世界の中では 平均所得が上位なのです)
ごく1部が、お金を投じると すごい規模になるのか?

改めて、驚く規模なのです。

筆者なりに、もっと驚くのは、
こんな 市場なのに、株のように現物がないせいか?

そもそも、まだ全体的には、使える場所が少ないせいもあって、
ほぼ 保有者、取引者って、投機的な目的で、使う気など ほぼないでしょう。

投機なので、テクニカル分析が あまり機能していないように思えます。

では、ファンダメンタル か??

これも、ファンダメンタルのようでいて、
実は、キーパーソンの発言やら、twitter やら

噂で動いてしまう市場です。

実際、ビットコインFX の手法には、

「影響力のある インフルエンサーの twitter をチェックしよう」

というのが、含まれてました。

ブロックチェーンの技術よりも、投機、マネーゲームに走っているように思えるのは、
私だけでしょうか?

冷静に 本質を考えてみると

① ビットコインの送金詰まり問題などで、当初の スピーディーな送金も、時間がかかってしまう

② 暗号通貨の送金手数料も、意外と 送金する金額に対して、高い。

③ 暗号通貨取引所と 銀行間の 送金手数料も、バカにならない

④ そもそも、普通にサイフや通帳保管というわけにいかない。
サイフも レジャーナノや トレジャーなど、ごく数種類しかなく、
コインの対応種類も 少ない。

⑤ レジャーナノ、トレジャー、取引所など、そもそも 一般大衆には 取引手順が ややこしい。
マニアック、オタク的な人々しか 使えないレベル

⑥ それなのに、盗まれる、消滅するのは あっけなく 被害に遭ってしまう

本サイトを運営し、実際に いろいろ操作してみていても、
けっこう 面倒だったり、送金先ミスなど、間違いが頻発しかねないのが現状です。

ここまで 本質から離れているのを感じるので、
当面は、日本では、現金主体か、クレカ経済が、続くはずです。

このまま 暗号通貨が、マニアックな オタク市場でいるか?
本当に 普及するのは、
当局の監視下で、銀行が扱うようになって、
普通に Suica やPasmo くらい簡単に
出し入れできるようになってから、と予測してます。

 

すでに 2017年末の ビットコイン暴騰の時の 当局(財務省、金融庁、税務署)の姿勢から
いずれ大きな調整が入る と推測してます。

ブロックチェーンを 当局が国民資産監視に活用する日が来るのが、先とみてます。

2020年までに 夢物語が、現実になる時が 来るでしょう。

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